日刊鹿島アントラーズニュース

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2019年8月21日水曜日

◆【スポーツ茶論】Jリーグ プレミア化はあるのか 北川信行(産経新聞)






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 「チームの成績が利益を生み出し、利益は投資に回してビジネスに還元され、施設拡充や選手獲得に充てられる。それがまた、好成績を生み出す元になる。スポーツ界は競争が激しい。だからこそ、成長を続けることが大切だ」

 サッカーのイングランド・プレミアリーグ、マンチェスター・ユナイテッド(マンU)のデイビッド・ギル最高経営責任者(CEO=当時)は、世界有数のビッグクラブを運営する極意を、そう話した。クラブワールドカップ(W杯)に出場したチームとともに2008年12月に来日。横浜市内のホテルでインタビューに応じた際の発言である。

 フリーマーケットアプリ大手のメルカリがJリーグの名門、鹿島アントラーズの経営権を取得した。メルカリが持つ顧客向けのノウハウを生かすということだが、狙いはマンUと共通しているのではないか。記者会見で、メルカリの小泉文明(ふみあき)社長は「ビジネスで成長し、資金を獲得し、強くするという循環を強めたい」と話したという。「拡大再生産」の趣旨は、ギルCEOの言葉とそっくりだ。

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 メルカリへの経営権譲渡が意味するのは、Jリーグ全体のビジネスモデルの変化である。1991年のリーグ組織創設時、日本のプロスポーツ界には既に野球という「巨人」がいた。追い付くために採用したのは、いわゆる「護送船団方式」。テレビ放映権をリーグで一括管理して各クラブに利益を配分したり、基金を設けて経営難に陥ったクラブを助けたりしてきた。成果はJ1からJ3まで合わせ、55に上る加盟クラブ数の増加となって表れている。

 だが、2017年に動画配信サービス、DAZN(ダゾーン)を運営する英パフォーム・グループと放映権契約を結んだあたりから、風向きが大きく変わった。巨額の資金がリーグに流入するようになり、あるクラブの元社長は「これまでの企業スポーツの延長ではなくなった。一方で、旧態とした意識のクラブも残っている」と解説する。

 過程はこうだ。(1)海外移籍が当たり前となった選手たちにプロの自覚が芽生え、契約を結ぶクラブ側もプロフェッショナルになる必要に迫られた(2)罰則規定のあるライセンス制度の導入により、クラブ経営も健全化(3)加盟クラブの専門性や透明性が増したことで、リーグ自体の価値が向上し、放映権料が上昇(4)優良クラブは、ブランド価値を高めたいメルカリなどの企業にとって格好の投資先となった。

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 では、これからはどうか。冒頭のギルCEOと小泉社長のコメントの酷似ぶりから推測できるのは、Jリーグの欧州化だ。それは、「護送船団」からの脱皮にほかならない。


 欧州主要リーグでは、マンUやレアル・マドリード(スペイン)などひと握りの巨大クラブと、人材を供給する育成型の中堅クラブ、下位リーグとの昇降格を繰り返すエレベータークラブに大別される。Jリーグも、全クラブが鹿島のようになれるわけではない。勝ち組と負け組がはっきり分かれるのではないか。

 元社長はさらに大胆な予想をした。「次は外国人経営者の参入。欧州のように、世界の大富豪やオイルマネーが入ってくるかも。今は規約で禁じられているけど、Jリーグがいつゴーサインを出すかだね」。すると、クラブ間格差は一層広がる。潤ったクラブだけで、新たにプレミアリーグを結成する流れが生まれるのではないか。もしかしたら、青写真を描いている人物がいるかもしれない。


◆【スポーツ茶論】Jリーグ プレミア化はあるのか 北川信行(産経新聞)


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