http://www.hochi.co.jp/soccer/national/20141115-OHT1T50322.html
Ｊリーグが来季以降に実質的な外国資本企業のクラブ運営を認める方針であることが１５日、分かった。現在の規約では外資系企業によるクラブの過半数の株式保有を認めていないが、日本法人を設立して運営に当たれば規約違反にはならないと解釈。外資参入で爆発的に予算が増え、強豪の仲間入りを果たしたイングランド・プレミアリーグのチェルシーのようなビッグクラブを作り、Ｊリーグ全体のマーケットを拡大する狙いがある。
世界と戦うために、Ｊリーグが大改革へ打って出る。観客動員やスポンサー収入が頭打ちな現状を打破すべく、数年前から外資参入の是非を検討。今年にはＪリーグ幹部が、インドネシア人の大富豪でイタリア１部（セリエＡ）のインテルでオーナーを務めるエリック・トヒル氏と会談を行うなど、規制緩和に向けた動きを続けてきた。
１月に就任した村井満チェアマン（５５）は、リクルート社の香港法人で社長を務めるなどアジアでの経営経験が豊富。アジアを中心としたマーケット拡大に強い関心を持っていた。外資の直接参入でなく日本法人に経営を行わせることで、不慮の撤退を防止する。Ｊリーグ関係者は「日本法人ならば、仮に裁判になった場合にも迅速に対応できる」と明かした。
外資の参入は世界的な潮流でもある。０３年にロシア出身の石油王、ロマン・アブラモビッチ氏がチェルシーを買収。数百億円の個人資産を投入して、１２年には欧州チャンピオンズリーグ（ＣＬ）を制するまで成長させると、多くのクラブで同様の動きが加速した。マンチェスターＣにも０８年に中東の資本が入ると、昨季を含めて２度のプレミアリーグ優勝を飾った。選手の年俸だけで約４２４億円を費やしている。Ｊクラブはアジア・チャンピオンズリーグ（ＡＣＬ）で０８年のＧ大阪以来優勝から遠ざかるなど、アジアでも資金力の差に泣かされてきた。
５月にはマンチェスターＣを傘下に持つシティ・フットボールグループ（ＣＦＧ＝本社・英国）が、横浜Ｍに１９・９５％を出資。Ｊリーグのチームに外資系企業が本格出資するのは初めてだった。今後はＣＦＧが横浜Ｍへの関与を強める可能性もある。現在のＪ１の平均予算は３０億円。これに数倍の予算を持つ超ビッグクラブが生まれれば、クラブＷ杯のタイトルを本気で狙うことも夢ではなくなる。
